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太陽熱温水器[たいようねつおんすいき]
太陽熱により給水を予熱することで、給湯熱負荷の低減を図る機器を指す。一般には太陽熱温水器は自然循環式のものをさすが、本基準ではソーラーシステムと呼ばれる強制循環式も含む。通常は集熱部を屋根上に設置するが、ベランダ等に設置する場合もある。導入により、日照に恵まれた地域では給湯熱負荷の大幅な低減が可能である。
本評価は、太陽熱温水器の場合はJIS A 4111「住宅用太陽熱利用温水器」、ソーラーシステムの場合はJIS A 4112「太陽集熱器」及びJIS A 4113「太陽蓄熱槽」に適合する場合に適用する。
算定用シートは、傾斜角0~30度以内、方位角南面±45度以内、有効集熱面積3m2、貯湯槽100L以上とした場合に適用できる結果であり、上記以外の設置条件による効果を計算する場合は、算定用プログラムを用いて計算する。
算定用プログラムにおいてパネルの有効集熱面積を入力する際は、貯湯槽容量100L以上の場合には実際に設置した面積をそのまま入力する。貯湯槽容量100L未満の場合には本基準で評価可能なパネルの有効集熱面積の上限は2m2であり、実際に設置するパネルの有効集熱面積が2m2より大きい場合でもパネル面積を「2m2」として評価する。

ダクト式第一種換気システム[ダクトしきだいいっしゅかんきシステム]
住宅内にダクトを配置して、給気と排気を機械で行う換気設備。

ダクト式第三種換気システム[ダクトしきだいさんしゅかんきシステム]
住宅内にダクトを配置して、排気を機械で行う換気設備。

ダクト式第二種換気システム[ダクトしきだいにしゅかんきシステム]
住宅内にダクトを配置して、給気を機械で行う換気設備

断熱性能の区分[だんねつせいのうのくぶん]
算定用シートや算定用プログラム上で評価対象住宅の断熱性能に応じたエネルギー消費量を算定するために設定されている区分。
住宅事業建築主の判断の基準では、地域区分別に評価対象住宅の熱損失係数(Q値)に応じた暖冷房負荷を求めた上で、暖冷房設備の一次エネルギー消費係数を乗じることなどにより、暖冷房用途の一次エネルギー消費量を算定することとしている。そこで算定用プログラムでは、あらかじめ算出した評価対象住宅のQ値を入力欄に入力することで、Q値に応じたエネルギー消費量を算定できるものとしている。
一方、Q値を算出しているが算定用シートを用いる場合や、断熱の仕様は決定しているがQ値を算出していない場合などのため、算定用シートや算定用プログラム上でQ値や断熱仕様に応じた断熱性能の区分を選択しエネルギー消費量を算定する方法が用意されている。断熱性能の区分は、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に定める住宅性能表示制度における省エネルギー対策等級の各段階を基本に、より正確にエネルギー消費量を算定するため等級3以上の断熱性能については等級の低い方から(ア)(イ)(ウ)(エ)(オ)の5段階が設定され、区分値となるQ値と対応する断熱仕様例が示されている。評価者が評価対象住宅のQ値や断熱仕様に従って区分を選択すると、区分毎に適用されるQ値に基づく暖冷房用途の一次エネルギー消費量が算定される。
「断熱性能等判断資料」では、構造毎に各地域のそれぞれの断熱性能の区分に対応する断熱仕様例を示している(構造によっては仕様例が示されていない区分もある)。
断熱性能区分ごとのQ値の目安

地域区分[ちいきくぶん]
暖冷房・給湯設備など、特にヒートポンプ機器のエネルギー性能は、外気温の変動により大きく影響を受ける。 「住宅事業建築主の判断基準」では、指標となる一次エネルギー消費量を求める際に、気象条件に見合った エネルギー性能を適切に評価するために、全国を8つの地域に区分している。 8つの地域区分は、「住宅の建築主等の判断基準」(いわゆる「住宅の省エネルギー基準」)で平成11年より 用いられている6つの地域区分のうち、外気温の差の大きいⅠ地域とⅣ地域をそれぞれ細区分して求められた。 なお、平成25年の省エネ基準の改正に伴い、平成26年4月1日に住宅事業建築主の基準も改正され、住宅事業建築主の判断基準における地域区分の表記(Ⅰa~Ⅵ)は、以下のとおり1~8地域に表記が変更されている。

住宅事業建築主の判断の基準における地域区分

該当する地域区分は、「(告示)住宅事業建築主の判断基準」の別表第一に記載されている。参照(http://ees.ibec.or.jp/documents/index.php

蓄熱効率[ちくねつこうりつ]
通電時間(深夜電力制度(時間帯別電灯料金制度も含む)に定める、1日あたりの電気の供給時間)で投入した電力量(投入熱量)に対する、蓄熱量の割合。(財)ベターリビングの優良住宅部品認定基準にて定義される。

調光[ちょうこう]
設備の光束を段階的もしくは無段階で調節できるよう、スイッチをつけたもの。設備本体が有する調光機能による場合と、設備とは別の調光器による場合の二通りある。また、複数の設備の調光状況を一括で設定できる調光器もある。

通風[つうふう]
夏期・中間期に開口を開けて室内に外気を導入し、熱・湿気の排出や快適感の向上(冷涼感の獲得)を図る環境調整手法をいう。通風を引き起こす力は外部風や内外温度差であるため、通風空間の性状が外部環境(風向・風速・外気温等)に大きく左右されるのはもとより、周辺の状況(建て込みの度合い等)や開口部の位置・面積、建物の特性(断熱性や日射遮蔽性能等)にも影響されるため、通風の効果を定量的に評価することは容易ではない。算定シートで通風の効果を評価する際の、通風を確保する措置が「有」と判定される要件は、「LDK」または「その他居室」ごとに判断するものとし、それぞれの居室が以下の①又は②に該当する場合に、「有」を適用できるものとする。ただし「その他居室」については、冷房設備エネルギー消費量の算定・評価の対象とする居室における通風の確保の有無を判断する。

①居室の方位の異なる壁面(屋根面含む。以下同じ)二面に面積比(対象居室の床面積に対する開口部の開放可能な部分の面積の比。同一の壁面上に複数の開口がある場合は合算可。以下同じ)1/35以上の外部に面する開放可能な開口部がそれぞれ設置されている(図中①の経路)。

②次の全てに該当すること(図中②の経路)。

イ.居室の壁面一面に面積比1/20以上の外部に面する開放可能な開口部が設置されている。

ロ.当該居室の隣室(廊下等の非居室を含む)に面積比1/20以上の外部に面する開放可能な開口部が居室の開口部と異なる方位で設置されている。

ハ.当該居室と当該居室の隣室の間に面積比1/50以上の欄間等の開口部が設置されている。

※通風を確保する借置がとられていると判断する面積比の要件
通風経路①:◎ → 1/35以上
通風経路②:◇ → 1/20以上、◆ → 1/50以上

※「面積比」とは「対象居室の床面積(図中の色付き部分の面積)に対する開口部の開放可能な部分の面積の比」とする

※同一の壁面(屋根面含む)上に複数の開口がある場合は「開口部の開放可能な部分の面積」を合算可とする

※「開口部の開放可能な部分の面積」は、簡単のためサッシ等の呼称にある内法基準寸法によってもよい。ただし、開放時にガラス障子に重なりが生じる窓サッシ(引き違い窓、上下窓等)については、重なり 部分を除外する必要がある(引き違い窓の片側を除外する等(例:内法基準寸法による呼称が「16513」の引き違い窓→w1.65m×h1.3m÷2=1.07m²))

※各経路上の◎◇の開口部は同一方位にないこと


電気温水器(ヒーター式)給湯機[でんきおんすいき(ヒーターしき)きゅうとうき]
電気をエネルギー源とし、ヒーターにより給水の加熱を行う。ほとんどは深夜電力を使用する貯湯式である。出湯前にあらかじめ貯湯するため、温度・流量が安定する長所があるが、湯消費が多すぎると湯が不足する場合がある。ヒーターは電力を単純に熱に変換するため、投入した電力分以上の熱を得られないため、1次エネルギー換算の消費エネルギーは非常に大きくなる。
本評価法は、定格消費電力7kW以下、貯湯量300L以上560L以下、JIS C 9219「貯湯式電気温水器」に適合する場合に適用する。

電気温水器(ヒートポンプ式)給湯機[でんきおんすいき(ヒートポンプしき)きゅうとうき]
電気をエネルギー源とし、ヒートポンプにより給水の加熱を行う。ほとんどの機種は、深夜電力を使用する貯湯式で、ヒートポンプはCO2などの自然冷媒を用いた空気集熱方式である。空気からの集熱を行うことで、投入した電力の数倍の熱を得ることができ、ヒーター式に比べて大幅な消費エネルギーの低減を実現している。設定した制御モードにより大幅に効率が変化することから、貯湯量を少なめに抑える「省エネモード」での使用が望まれる。「エコキュート」の愛称で、電力会社及び給湯機メーカーが取り扱っている。
本評価法では、中間期消費電力2kW以下、貯湯量300L以上560L以下、年間給湯効率(APF)3.0以上の場合に適用する。なお、温水暖房機能を有するものは除く。APFは社団法人 日本冷凍空調工業会のJRA4050:2007R「家庭用ヒートポンプ給湯機」に基づいて算出されたものとする。

電気蓄熱暖房機[でんきちくねつだんぼうき]
夜間時間帯に電力を通電して本体内部の蓄熱材(蓄熱レンガ)に熱エネルギーとして蓄え、暖房に利用する暖房機である。放熱の方法により、自然放熱式(ファンレスタイプ)と強制放熱式(ファンタイプ)に分類される。

等級3(省エネルギー対策等級)[とうきゅう3(しょうエネルギーたいさくとうきゅう)]
「住宅の品質確保の促進等に関する法律(通称、品確法)」における日本住宅性能表示基準及び評価方法基準の「省エネルギー対策等級(通称、性能表示基準)」で定められている等級の一つである。性能表示基準は、「エネルギーの使用の合理化に関する法律(通称、省エネ法)」における住宅分野の告示2つ(通称、判断基準と設計・施工指針)を適用させて判断するものである。省エネ法は、昭和55年に制定されたのち、平成4年及び平成11年に改正が行われており、等級3は、平成4年に制定された基準(通称、H4年基準)を適用している。

等級4(省エネルギー対策等級)[とうきゅう4(しょうエネルギーたいさくとうきゅう)]
「住宅の品質確保の促進等に関する法律(通称、品確法)」における日本住宅性能表示基準及び評価方法基準の「省エネルギー対策等級(通称、性能表示基準)」で定められている等級の一つである。性能表示基準は、「エネルギーの使用の合理化に関する法律(通称、省エネ法)」における住宅分野の告示2つ(通称、判断基準と設計・施工指針)を適用させて判断するものである。省エネ法は、昭和55年に制定されたのち、平成4年及び平成11年に改正が行われており、等級4は、平成11年に制定された基準(通称、H11年基準)を適用している。



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