一次エネルギー消費量の算定の対象は、省エネ法で建築設備として位置づけられた設備である空気調和設備、換気設備、照明設備、給湯設備により消費される一次エネルギーです。また、省エネ法上の建築設備ではありませんが、太陽光発電設備などのエネルギー利用効率化設備の効果も考慮します。

なお、昇降設備（エレベータ等）は省エネ法上の建築設備ですが、建売戸建住宅に設置されることは極めて特殊な場合に限られるため、対象とはしていません。

評価対象住宅を新築する地域区分、評価対象住宅の暖房（または冷房）方式、換気方式に応じて基準一次エ ネルギー消費量が定められています。

基準一次エネルギー消費量は、「平成１１年基準を満たす断熱性能の住宅に、2008 年時点の各地域区分にお いて標準的な設備機器を設置した」と想定した場合の一次エネルギー消費量の90% 程度の水準となります。

※新築時に、暖房（または冷房）設備を設置しない場合に採用する基準一次エネルギー消費量は、「住宅事業建築主の判断基準」告示において定められています。

表　基準一次エネルギー消費量　一覧

評価対象住宅の一次エネルギー消費量は、評価対象住宅の断熱性能と新築時に設置する各種設備を共通の条件（モデルプラン、生活条件等）の住宅に適用した場合の用途別エネルギー消費量の合計として算定します。

以下に用途別の一次エネルギー消費量を算定する際の主なポイントを記載します。なお、新築時に設置しない設備については、販売後、入居者がそれぞれの地域区分で一般的と考えられる設備を設置するものとしてエネルギー消費量を算定します。その際の設備は地域区分、設備用途ごとに予め定められています。

算定方法の詳細は「改正省エネルギー法 住宅事業建築主の判断基準ガイドブック」を参照してください。

表　用途別一次エネルギー消費量算定の主なポイント